世界の感染者、無症状者は増えており、恐れず東京に出ていけば重篤な後遺症がある。発想と行動の転換期

令和2年6月時事解説・時局分析｜

藤原直哉理事長（第53回NSP時局ならびに日本再生戦略講演会）

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世界のロックダウン状況

たかが風邪だと高をくくり街に繰り出せば感染の危険はついて回ります。
下記の情報がネットにうずまいていますね。
だから、日本人は感染しないから、経済を回すんだ！と張り切る方々が多いようです。
やっぱり、もー　もとにはもどらない。
アメリカのドルもデフォルト決定ですね。
トランプ大統領はよくやっています。

大きな間違いを犯していると思います。
コロナによる病状が科学的に論証できないからコロナはない。と、いわれる方がいられます。単に時間がないから論証できないのでは？
そして、今の視点となるところは、そこではないでしょう。大恐慌が来ると、アラートが鳴っているのに非難しなよ。
津波が来るときアラートなったでしょう。逃げた人は命があり、復旧と復興に携わっています。
戦後1940年代から日本では似非スピリチャルを教えた。結果として理工系離れ世界一の称号になりました。
科学的に論証することが苦手な人が多いのです。


ニュートン物理学の後、統計学を入れ込んだ物理学は、どーにもこーにもヘンテコになってしまった。
僕もすぐに統計をみて考える癖がついてしまいました。本当は必要がないのです。
佐野先生は統計学は使わない科学的論証ができるので、学んでいます。
我々は出口戦略をイメージして発想行動を行ってまいります。

スマホお使いの方はこちらからhttps://youtu.be/xZZobY-3HMs

トランプ再選後、闇のユダヤ・グローバリスト国際金融資本がドルを見限り

極道中共のディジタル人民元を基軸通貨に！Dr佐野千遥

　　　　　channel世界の重大真実

https://ameblo.jp/llahakbar231 https://blog.goo.ne.jp/allahakbar911311 動画の内容をもっと掘り下げて御知りになりたい方は上記のURLをご参照ください

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１５００億も？藤原直哉の「日本と世界にひとこと」 2020年6月3日 電通中抜き事件///築地カレンダー小泉寛

1500億円もの中抜きが行われています。

役所の機能低下をいいことにやりたい放題です。

日本の役所は未来を作ることはできない。

何千億もだしても仕事ができない。

国民に貢献することができない組織になっている。

そのことを明確に認識しておくべきです。

お金を稼ぐこともできない、国民からもらうしかできない。

いざ、国民が困れば右往左往です。

ロボットにその席を譲る時です。

近代社会はロボットに仕事を奪われていくのです。

２０４５問題　ですね。

＞先端の視点を報道するのもインテリジェンスが強くなる。

ユダヤ経済は常に世界の金の動きと人事を追います。

茂木博士のツイートとユーチューブから抜粋です。

今アメリカで起こっている抗議行動は、今までとは質が違います。そして、トランプ大統領の反応の「ずれ」も、大きな深い懸念を呼ぶような事態になっています。 NHK総合のニュースが日本国民のためのドメスティックな番組だとしても、国際ニュースをトップに持ってくるくらいの判断はして欲しいです。

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新潟大、財政難で教員人事凍結！

学問は、国の基本になると思います。

学問をしないと、根拠や由来がわからなくなり、未来が見えなくなる。

それなのに、学問を、財政難という言葉で、出来なくしてはいけません。



http://www.asahi.com/articles/ASJ235JH5J23UOHB014.html

　新潟大学は今後おおむね２年間をメドに、教員人事を原則凍結する方針を決めた。定年退職する教授が出ても、新規募集や内部昇任を控える。決定は１月２８日付で、即日実施。２００４年度の国立大学法人化以降、国からの運営費交付金が減少傾向にあり、同大の財政事情も厳しさを増す中、退職する教員の補充を控えることで人件費を抑える目的がある。

　高橋姿学長は「教員の給与を減らすわけにはいかないので、退職者の補充を控える形とした。苦渋の選択」と話す。５人分の空きポストができれば１人補充するなど、一部例外措置は設ける。新潟大は１月からは、５０歳以上を対象とする教職員の早期退職募集制度も始めており、人件費の抑制策を進めている。

　一方、各学部では財政難のため、実験に必要な消耗品を教員がポケットマネーを使って購入するなどの事態も生じており、一部教員らは執行部の運営手法に反発。「新潟大学の現状と将来について考える教員有志の会」を設立し、先月２７日には人事凍結に反対する３００筆以上の署名を集めて高橋学長に提出していた。同会のある世話人は「状況を分析し、今後の対応を考えたい」と話している。（永田篤史）

小泉です。

解決策があります。

ブラックマーケットに流れ込んでいる金に注目することです。

脳機能学の第一人者・苫米地英人氏（５６）が４日、覚醒剤の恐ろしさについて熱く語った。

　ＴＯＫＹＯ　ＭＸ「オトナの夜のワイドショー！　バラいろダンディ」（月～金曜・後９時）に出演。覚醒剤取締法違反（所持）の疑いで現行犯逮捕された元プロ野球選手の清原和博容疑者（４８）の話題になると「覚醒剤がどれだけ手を出してはいけないものか理解して欲しい」と話し、「ドーパミン経路をやられる。耐性ができて、どんどん必要量が多くなる。だいたい最初にやったときの１００倍から２００倍の量が欲しくなる」と恐ろしさを説明。さらに「少量で効くので、ブラックマーケットでは資金源になっている。明らかに日本の闇。オウム事件の時に、第７サティアンで覚醒剤が製造されていたが、なぜかそれがニュースにならないし、警察が表沙汰にしない」と驚きの事実を明かした。

　苫米地氏は「巨大な利益をブラックなところで生み出している。本当にこれからは、警察も国会も本気で覚醒剤を日本からなくすというのをやってもらいたい。そういう機会として、今回の事件を見てもらいたい」と力説。清原容疑者について「捕まってから、色々な方法で助けていけばいいが、刑務所に送り込むだけではどうにもならない。日本では、（更生の）施設もなければ、ノウハウもない」と問題提起した。

http://www.hochi.co.jp/entertainment/20160204-OHT1T50216.html

簡単なんです。宗教法人に対して、課税することです。

1パーセントとは言いません、0.000001パーセントで大丈夫なんだ。

これにより、国税が、帳簿を見ることが出来るようになるから、です。

宗教の自由を理由に、ブラックマーッケトに投資が出来なくなる。

ここの部分を、公明盛大にやってもらいたい。

この課税は、目的税でもいいでしょう。

学問をする人たちが、金利で苦しんでいるのです。

教える側、学ぶ側、双方が、金に苦しんでいるのです。

宗教法人は、還元してもいいのでは、ありませんか？

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退化してしまった結果、英語は表現力が圧倒的に劣った言語

英語の表現力のなさは、理解出来ます。ハリウッド映画は、単純な戦い物語が多いのは、このためでしょう。丸暗記方式では、創造力や表現力が乏しくなる。

私・佐野千遥は、英語がゲルマン語に比し、冠詞・名詞・形容詞の性が消滅し、格活用が消滅し、動詞の活用が消滅した、簡素化＝退化の極みの言語であり、本来的に言語の普遍的法則性である文法がそのように退化してしまった結果、英語は表現力が圧倒的に劣った言語、論理的表現力が圧倒的に劣った言語となった、と従来から主張して来た。徹底して文法が退化した英語を母国語とする民族は文法に依る論理訓練を受けずに育ち、世界に冠たる大英帝国そして米帝国が何百年も続いて来ているのに、大数学者や大物理学者は終ぞアングロサクソンから出た試しが無い。アイザーク・ニュートンはユダヤ人である。

http://ameblo.jp/allahakbar231/entry-12125713702.html

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速報 甘利大臣の辞任を受けて。

小泉 寛 

どの道、逆ピラッミト構造の日本国民では、

介護保険も、健康保険も、年金も、維持できないよ。

介護保険は、60歳になった人が受けられる、サービスです。


それと年金、健康保険を組み合わせたら、30年間も無料でサービスを受けるのです。

労働時間の倍をタダで受け取ることのできるシステムです。

支払うのは、若い労働世帯。

この、労働者の多くは、今の60歳以上の人たちが進めた、

リストラによって、正規雇用になれず、

非正規雇用。

派遣労働者になっています。


払えるはずがないですね。



結果的に言うと、「破綻前夜」。

アメリカ、中国も同じ、逆ピラミットです、回避するには、



「やらせ戦争」を仕掛けてくるのでしょう。




払えなければ、支払う相手を、なくすこと。


リストラです。

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ついに、中国とアメリカが戦争に入った。

お世話になります。

久しぶりの投稿となります。


体の調子がよくありませんでした。

とーっても　　いやでしたが、ロシア科学アカデミーの論文審査員のドクター佐野のブログを信じて尿療法を取り入れました。自分の尿を飲むということは、とーっても　　勇気がいるんだ。

しかし、関節の節々が痛くて、寝ていられない。寝るために、睡眠導入剤と鎮痛消炎剤、精神安定剤、筋委縮矯正剤、を飲まなければなりませんでした。

ちょっと、聞くだけで、クスリ多すぎる。ですよね。

これらの、クスリ、薬剤は、対処療法となる、西洋医学から、生まれたものなんです。これは、これで、単発に使うのは、とっても役に立ちます。使っても1週間ですね。常用することは、すすめていません。

しかし、これらのクスリが、欠かせない、状態にあったのです。

医師は、クスリを出してくれます。その時、必ず、「使うなよ！」　

僕の信頼する医師はよくわかっているのよ。使うはいいが、常用（薬に頼る）は、よくないのです。


そーなんです。良くない、状態が僕を襲っていたのです。

色んな、論文を読んでいると、やっぱり、ドクター佐野の理論が一番なんだ。


決めたら、実行です。


ロシア科学に挑戦します！

吞むのは、怖いので、


自分のおしっこで、目を洗うことに。。。。。

そっち、のほうが、やばいでしょ-----



えつ-------


！


僕は、確信したね。

ロシア科学は、最高の科学であると。








前置きが長くなりましたね。

今日の本題に入ります。


中国とアメリカが、経済戦争に入った模様です。



沢尻エリカ様の元夫で、ハイパークリエイターの高城さんです。

彼が、言っている事を玉ちゃんよりいただき引用させていただきます。



本当の株価大暴落は、これからやってくる

今週は、世界経済の体温と呼ばれるバルチック指数につきまして、お話ししたいと思います。
先週に引き続き、今週も多くの方々から市場の暴落が続いている世界経済の行方につきまして、ご質問を頂戴しています。そこで、以前も一度お話ししましたが、ここで改めまして世界経済の体温計とも言われる「バルチック海運指数」とその現状、また、今後の世界経済につきまして、私見たっぷりにお話ししたいと思います。

通称BDIと呼ばれる「バルチック海運指数」は、ロンドンのバルチック海運取引所が発表する外航不定期船の運賃指数で、ブローカーなどから鉄鉱石・石炭・穀物といった乾貨物（ドライカーゴ）を運搬する外航不定期船の運賃を聞き取り算する、世界経済の実態がわかる的確な指標のひとつだと言われてます。この基準となる数値は、1985年1月4日を「1,000」として算定しており、リーマンショック前の「11,793」が最高値です。

実体経済が大きく乖離したリーマンショックを前後して、世界中が「異次元」の金融緩和を続けてきましたので、どこかで「異次元」から「現実」に引き戻されることが予測されます。金融緩和によって株式や先物が高騰し、実体経済とあまりにも乖離していることは、本メールマガジンでも長年に渡ってお話しし、また、多くの皆さんの生活実感の中でもお感じになっていることだと思います。

そこで、「現実」を確かに見るひとつの指標として、「バルチック海運指数」を用います。「バルチック海運指数」は、ドライカーゴの移動を数値化したものですので、意図的に操作できる先物とは違う「現実」を反映した数値です。リーマンショック時には「バルチック海運指数」が暴落し「650」で大騒ぎしていましたが、今週の数値はなんと「390」で、まだまだ下落が続いています。この「390」という数値は、史上最低であるだけでなく、ピーク時の30分の1の数字です。事実、僕が世界をまわりながら貿易港を見る限り、昨年秋頃から船の動きが極端に悪くなっているのを感じます。特に、年末に訪れたシンガポールは顕著でした。

このようなことから考えられることは、今週も暴落を続けている株式市場は、まだまだ序の口で、本当の大暴落はこれからやってくると見たほうが良いということです。

もちろん、各国それなりに為替や株式市場に介入すると思われ、上がったり下がったりが続くことになりますが、それはさらに実体経済とドンドン乖離することを意味し、やがて調整ではすまない、どこかで大きく実体経済へと引き戻される日が必ず遠くないうちにやってきます。

本メールマガジンでは何度かお話ししますように、現在の世界経済の大きな揺れは、米中間の問題だと思います。あれほど蜜月だった米中に「見えない亀裂」が生まれ、昨年秋から中国は、ついに米国債の売りに大きく転じています（よって、現在米国債保有高は日本が第1位に返り咲いています）。

そこで、僕の私見です。もし、中国が自らの「肉を切らせて骨を断つ」戦法を持って米国と経済戦争を行っていると考えれば、ある程度の（場合によっては重度の）痛手を被っても、米国主導の金融システムに終止符を打つことが最終的な狙いだと思います。そして、その計画にロシアと中東と欧州の一部までもが暗に納得しているとなれば、これはかなりの大事になるはずです。中国が米国債を売る理由は、自国の株式の買支えやAIIBの資金にするなどとも言われますが、それらには別の手立てもあるはずです。昨年9月に行われた米国オバマ大統領と中国習主席の会談が物別れに終わり、そこから見えない米中経済戦争が本格化したとするならば、決戦はいよいよこれからということになるでしょう。

すなわち、いま起きていることは、ドル基軸通貨体制崩壊の序章ということになります。そして、その後に起こることは基軸通貨がしばらくなくなる世界経済になることが考えられます。そんな馬鹿な話は絶対にない！ ブラックスワンは、そんな時に舞い降りるのです。


ゴールデンたまたまさんより


小泉寛です。

話は話ではありますが、そこらじゅうに、変てこなことが起こっています。


これからは、中国とアメリカが、裏でつながり、やらせの戦争を仕掛けてくるということです。

シナリオは、天皇が関与している。

天皇のフィリピン訪問が、印象てきですよね。


ここフィリピンは、第二次世界大戦で多くの、アジア人、アメリカ人が次元を超えた場所です。

フィリピンは経済軍事の要の地域になる。

フィリピン軍（アメリカのアーミテイジが軍事顧問）　が画策して、中国軍を挑発してくる。

これが、小規模軍事衝突の始まりとなります。1～2人が次元を超える。


あとは、ベトナム軍を中国に当ててくる。


戦争（大きな戦争）を、しないと、経済をコントロールできなくなるのです。

経済とは、簡単に言うと、支配者が支配者として、いられる　ための状態を保つための行為。

社会が、国民が、豊かになったと、思わせる、行為なのです。


決して、私たちが、豊かになるための行為ではありません。

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